法人様向けオーダーセミナーCORPORATION

介護報酬の改定に関しても、介護スタッフの専門性や技術レベルが評価の対象となるなど、職員の方々の能力向上にむけた取り組みは、ますます重要性が増しています。
オーダーセミナーは、必要とされる研修内容のプログラムを組めるため、既成の資格取得講座ではフォローしにくい、きめ細かな教育が可能です。事業所全体のスキルアップにお役立てください。

法人様向けオーダーセミナーの画像

受講者様の声

  1. Voice01 "してあげている"感覚になりかけていたことに気が付けました。望まれる介護者をめざします。
  2. Voice02 仕組みを知ることで、自分への体の負担が格段に減ることが勉強できました。
  3. Voice03 積極的に障がいをお持ちの方やさまざまな人に触れ合って行こう!と思える講義でした。

研修実施までの流れ

1.ヒアリング

当校スタッフが直接訪問し、ご要望をおうかがいします。
※研修期間(1日~長期まで)、実施回数、研修時間、対象者・人数

2.プログラム提案

ご要望にあわせたプログラムをご提案します。

3.詳細打ち合わせ

当校の研修講師を交えて、詳細を打ち合わせします。

4.研修実施

職場におうかがいして、研修を行います。
※オンラインによる研修・ご相談受付などを積極的に実施しております。
お気軽にお問い合わせください。

導入事例

接遇マナー・コミュニケーションセミナー

場所 大阪府大阪市、訪問介護事業所
(社員・パート約40名)
時間数 1.5時間×2日/1コース(20名様)

受講者様の感想(アンケートより抜粋)

  1. Voice01

    ある程度接遇はできていると思っていましたが、今回、受講してみると反省する点が多かったです。

  2. Voice02

    聞くだけの講義だけではなく、ロールプレイングなど実演があるため、わかりやすい講座でとても良かったです。

人権・虐待セミナー

場所 大阪府大阪市、訪問介護事業所
(社員・パート約45名)
時間数 1.5時間×2日/1コース(40名様)

受講者様の感想(アンケートより抜粋)

  1. Voice01

    人権や虐待について以前に勉強した内容が全てだと思い込んでいました。改めて種類の多さや自分の見落としていた点に気付くことができました。

  2. Voice02

    仕事もですが、積極的に障がいをお持ちの方やさまざまな人に触れ合って行こう!と思える講義でした。

  3. Voice03

    このテーマをきちんと知識として勉強して良かったです。担当している利用者さんへの気遣いが変えられそうです。

認知症ケア・コミュニケーションセミナー

場所 大阪府豊中市、デイサービス
(社員・パート約25名)
時間数 2時間×1日/1コース(20名様)

受講者様の感想(アンケートより抜粋)

  1. Voice01

    認知症の基礎知識から教えていただいたので、症状に合わせた対応をきちんと知ることができました。

  2. Voice02

    改めて対応(コミュニケーション)の大切さと難しさを知りました。参加型の研修内容が良かったです。

  3. Voice03

    現場での実際の課題を参加者で話し合い、改善策を考えることができたことがとても有意義でした。

その他にも、排泄の介助セミナー、利用者課題解決型アプローチ入門セミナー、移乗の介助セミナーなどがございます。

教育研修に関する支援制度例(給付金等)

各種制度についての詳細・申請方法などご不明な点については、弊社スタッフまでお気軽にご相談ください。

認知症専門ケア加算 専門的な認知症ケアを普及する観点から、介護保険施設やグループホームにおいて、認知症介護について一定の経験を有し、国や自治体が実施または指定する認知症ケアに関する専門研修を修了した者が介護サービスを提供することについて評価を行います。
サービス提供体制強化加算 サービス提供体制強化加算(II)とは、平成21年4月1日から新設された加算で、介護保険で指定されているデイサービスセンターの職員の総数のうち、勤続年数が3年以上の職員の占める割合が30%以上になる場合に加算されるものです。
キャリア形成促進助成金 企業内における労働者のキャリア形成の効果的な促進のため、その雇用する労働者を対象として、目標が明確化された職業訓練の実施、職業能力開発休暇の付与、長期教育訓練休暇制度の導入、職業能力評価の実施又はキャリアコンサルティングの機会の確保を行う事業主に対して助成する制度です。
職場定着支援助成金 ●雇用管理制度(評価・処遇制度、研修制度、健康づくり制度、メンター制度)の導 入等による雇用管理改善を行い、人材の定着・確保を図る場合に助成するものです。
●介護福祉機器の導入費用(利子を含む)、保守契約費、機器の使用を徹底させるための研修費、介護技術に関する身体的負担軽減を図るための研修費の2分の1を助成。
※ 上限300万円

各種法人サービスに関するご質問やご相談など
お気軽にお問い合わせください。

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